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グリーンビーンズでWAON POINT決済が正式対応――ネットスーパーの利便性がポイント払いでさらに向上
イオンネクスト株式会社が運営するネット専用スーパー「Green Beans（グリーンビーンズ）」は、2026年1月7日から買い物代金の一部を共通ポイント「WAON POINT」で支払えるようになりました。これまではキャンペーンなどで“ためる”ことしかできなかったポイントを“つかう”場面まで広げ、実店舗とオンラインを横断したお得体験を実現しています。公式発表によれば、1ポイント＝1円換算で最大3万ポイントまで利用可能で、日々の食料品や日用品の購入をポイントで賢くカバーできる仕組みです。プレスリリース（2026年1月8日） によると、オンライン決済基盤の整備が完了したことが今回の導入を後押ししました。
いつから使える？ 開始日と導入の背景
グリーンビーンズでのWAON POINT決済は2026年1月7日にサービスインしました。2023年7月のサービス開始以来、ポイント進呈施策は多数行われてきたものの決済機能は未実装でした。イオンネクストは「グループ横断のポイント循環」を掲げ、オンラインでもポイント経済圏を完結させることを目標に決済システムを改修。これにより、街のイオンやミニストップで貯めたポイントをそのままネットスーパーで活用できる環境が整いました。公式発表
ポイント支払いの基本ルール
ポイントは1 WAON POINT＝1円として利用でき、決済画面で希望ポイント数を入力する方式です。利用可能数は1注文あたり1〜30,000ポイントまで。残額は登録済みクレジットカードで決済されるため、ポイントとカード払いのハイブリッド精算となります。ポイントだけで全額を充当することはできない点が最大の特徴です。利用ガイド
利用上限・下限と“最低1,000円”ルール
公式ガイドによれば、全額ポイント払いは不可で「カード決済額1,000円以上」を必ず残す必要があります。例えば税込11,275円の注文では最大10,275ポイントまで充当可能ということです。1,000円未満しかカード決済が残らない設定はエラーになるため要注意です。上限3万ポイントを超える大量利用は分割注文で対応しましょう。利用ガイド
決済フローとポイント入力の手順
- 配送枠を予約
- 商品をカートに追加
- 決済画面で「ポイント利用」を選択し、利用ポイント数を入力
- ポイント充当後の残額をクレジットカードで確定
注文後の編集で金額が増えた場合は追加ポイントを充当できますが、減額時はカード払額が先に減り、1,000円を下回る場合のみポイントが自動減額されます。ポイント数の“減らす”操作はできないため、最初の入力が肝心です。操作例
欠品・キャンセル時の調整ロジック
欠品や一部キャンセルで支払総額が減少すると、差額はカード決済側で調整されるのが原則です。注文後に3,200円減額されたケースではカード払いから3,200円差し引かれ、ポイント利用額は変わりません。ポイント払い分を減算するのは「カード決済が1,000円未満に落ちる場合」のみなので、ポイントが無駄に戻る心配は低い設計になっています。ガイド
“ためる”と“つかう”の両立で広がるお得サイクル
WAON POINTはグリーンビーンズでの購入200円（税込）ごとに通常1ポイントが進呈されます。さらにアプリログインボーナスやカテゴリ別キャンペーンで加算されるため、オンラインで支払ったポイントが再び貯まる“循環型”構造が完成しました。店頭のスマートワオン、Vポイントからの交換、イオンカード決済ポイントなど多彩な「入口」を活用すれば、ポイント残高を途切れさせずにオンライン生活費へ回せるのが強みです。スマートワオン公式
同時開催キャンペーンとの相性
- 初回利用者限定10%ポイントバック
- 曜日別ポイント+5倍セール
- 配送パス加入者向け定期増量ポイント
“ポイント払い”と“ポイント付与”は独立して計算されるため、ポイントで支払っても付与対象金額が減ることはありません。実質的に「ダブルで得」を狙える設計がユーザーのリピートを促しています。イオンカードポイントモール
利用エリアと今後の拡大予定
グリーンビーンズは東京23区全域と千葉県北西部からサービスを開始し、2025年には神奈川県北東部にも拡大しています。WAON POINT決済は提供エリアすべてで同時スタートしており、新規エリア追加時も順次対応予定と発表されています。地方都市への進出が進めば、「イオン店舗が近くにない地域でもポイント経済圏が完結する」ことになり、地方ユーザーの獲得が見込まれます。配送エリア一覧
編集部まとめ――ポイントで“かるく”買える新常識
WAON POINT決済の導入で、グリーンビーンズは「ためる」「つかう」「またためる」の循環型オンラインスーパーへ進化しました。最大3万ポイント利用やカード併用1,000円ルールなど独自制限はあるものの、欠品時の自動調整やポイント付与率維持など、ユーザー負担を抑える設計が光ります。イオンの実店舗・アプリ・提携ポイントから流入する残高を、重い飲料ケースやかさばる日用品の宅配に充当できるメリットは大きく、子育て世帯や高齢者の“買い物負担軽減”にも直結。編集部としては、今後のエリア拡大と他社ポイント連携強化に注目しつつ、ポイント経済圏の中心サービスとしての定着を期待しています。